このコラムをざっくり解説
東京ゼロエミ住宅の設計確認では、UA値やBEI_ZEが基準内に収まっていても、そのまま審査が終わるとは限りません。計算書では外壁の断熱材を100mmとしているのに矩計図は90mm、窓のU値は計算条件を満たしているのに建具表から性能を読み取れない、エアコンや給湯器の品番が計算時と設備表で違う、といった不整合があると図面修正や追加資料を求められます。東京ゼロエミ住宅では、計算結果だけでなく、認証要件を満たす仕様が提出図書から確認できることが重要です。この記事では、矩計図・建具表・設備表で発生しやすい7つの不整合と、申請前に設計者が確認したいポイントを実務に沿って解説します。
東京ゼロエミ住宅は「計算書が正しい」だけでは設計確認を通せない
東京ゼロエミ住宅の設計確認審査では、提出された図書に記載された認証事項と認証要件が照合されます。
性能規定で申請する場合、UA値やBEI_ZEの計算結果が水準A・B・Cの基準を満たしていることはもちろん重要です。ただし、計算に使った断熱材、窓、冷暖房設備、給湯設備などが実際の設計図書にも反映されていなければ、審査側はその住宅が計算どおりの性能になることを確認できません。
たとえばUA値0.34で水準Aを満たしていたとしても、計算条件となった断熱材の種類や厚さが矩計図に書かれていなければ、図面だけでは性能の根拠を追えません。
窓やドアについても、東京都の現行Q&Aでは、JIS等で物性値が規定されている一般品を使用する場合、図面に仕様とU値などの性能値を記載する扱いが示されています。設備については、品番とエネルギー消費効率などの性能値を図面へ記載する方法が基本です。
つまり設計確認では、
計算書の入力条件＝矩計図・建具表・設備表に記載された設計仕様
になっていることが重要です。
計算書と図面で発生しやすい不整合7例
| No. | 発生しやすい不整合 | 具体例 | 審査前に確認するポイント |
|---|---|---|---|
| 1 | 計算書と矩計図で断熱材の厚さが違う | 計算書は外壁105mm、矩計図は90mm | 外壁・屋根・天井・床・基礎の断熱材厚さを計算書と照合する |
| 2 | 断熱材の種類・性能値が違う | 厚さは同じでも、計算で使った熱伝導率と図面記載の断熱材が異なる | 断熱材の種類、厚さ、熱伝導率などが計算条件と一致しているか確認する |
| 3 | 建具表から窓の性能を確認できない | 計算ではU値1.31を使用しているが、建具表は「Low-E複層ガラス」の記載だけ | サッシ・ガラス仕様、U値、必要に応じてメーカー・シリーズ・品番まで記載する |
| 4 | 窓寸法・窓番号が計算書と図面で違う | 計算はW1,650×H2,000、建具表はW1,800×H2,000 | 平面図・立面図・建具表・外皮計算書の窓番号と寸法を照合する |
| 5 | エアコンの品番・性能が一致しない | BEI_ZE計算は機種A、設備表は機種B | 設備表の品番・能力・性能値と計算入力条件を一致させる |
| 6 | 給湯器・換気設備の仕様が違う | 計算は旧型エコキュート、設備表は後継機種／換気方式や性能値が異なる | 給湯効率、換気方式、比消費電力などが変更されていないか確認する |
| 7 | 照明設備の認証要件が図面に反映されていない | LED照明は記載されているが、人感センサー付きLEDの位置が分からない | 人感センサー付きLEDの設置場所・器具仕様が照明図や設備表から確認できるようにする |
不整合1 計算書と矩計図で断熱材の厚さが違う
よくあるのが、外皮計算では外壁に高性能グラスウール105mmを入力しているのに、矩計図には90mmと記載されているケースです。
計算担当者が設計途中の仕様を使って計算し、その後に矩計図だけ変更された場合などに起こります。反対に、矩計図は105mmへ変更したものの、省エネ計算が90mmのままというケースもあります。
東京都の設計確認では、各部詳細図として、縮尺だけでなく各部の材料の種別や寸法を示した図面が想定されており、断熱材を記載した矩計図もその一つです。
そのため、計算書の熱貫流率だけが正しくても、矩計図の仕様が一致していなければ修正対象になります。
外壁だけでなく、屋根、天井、床、基礎についても同じです。計算開始後に断熱材を変更した場合は、計算書と矩計図の両方を更新します。
不整合2 断熱材の厚さは同じでも種類・熱性能が違う
「厚みが同じだから大丈夫」と思いやすいのが、断熱材の種類を変更したケースです。
たとえば計算では熱伝導率0.020W/(m・K)の断熱材を使用しているのに、矩計図には別製品が記載されている場合、厚さが同じでも熱抵抗値は一致しないことがあります。
商品名を書かず「吹付断熱100mm」「GW100mm」だけでは、計算に使用した性能値を審査側が確認できない場合もあります。
設計図には、計算条件となる断熱材の種類、厚さ、必要に応じて性能値を記載し、計算書から図面へ仕様を追える状態にします。
また、同じ住宅の中で屋根や床に複数の断熱仕様を使う場合は、それぞれの施工範囲も分かるようにします。矩計図だけでは範囲が読み取れない計画では、断熱範囲図や平面詳細図を併せて使う方法があります。
不整合3 建具表の窓仕様から計算に使ったU値を確認できない
東京ゼロエミ住宅では窓の性能がUA値へ大きく影響します。特に水準A・Bでは窓性能を上げて基準を満たす住宅も多いため、建具表との不一致が審査に影響しやすくなります。
たとえば外皮計算ではU値1.31W/(㎡・K)の窓として入力しているのに、建具表には「樹脂サッシ・Low-E複層ガラス」としか書かれていないケースです。
この記載だけでは、計算に使用したU値を満たす製品なのか判断できない場合があります。
メーカー、シリーズ、ガラス構成、性能値など、採用する製品を特定できる情報を建具表へ反映します。品番まで決まっている場合は品番を記載し、必要に応じて性能資料を添付します。
同じシリーズでもガラス構成やスペーサーなどによって性能が変わる製品があるため、「メーカーとシリーズが合っているから計算書と同じ」とは限りません。
不整合4 計算書と平面図・建具表で窓寸法や窓番号が違う
性能値が合っていても、窓の大きさや数が違えば外皮計算は一致しません。
たとえば計算時はW1,650×H2,000の掃き出し窓だったものを、実施設計でW1,800へ変更したにもかかわらず、計算書だけ旧寸法のままになっているケースです。
建具表ではAW-3、平面図ではAW-4となっており、どちらが正しいのか判断できない場合もあります。
窓寸法が変われば開口部面積が変わり、UA値や日射取得にも影響します。図面上の記号間違いだけで性能が変わらないケースと、再計算まで行う変更は分けて対応します。
設計確認申請前には、外皮計算で使用した開口部一覧と、平面図・立面図・建具表を一度照合すると、この種の不整合を見つけやすくなります。
不整合5 計算したエアコンと設備表の品番・性能が違う
BEI_ZEでは暖冷房設備も計算結果へ影響します。
設計途中では高効率なルームエアコンを計算へ入力していたものの、設備表作成時に別機種へ変更され、その情報が計算担当者へ伝わっていないケースがあります。
東京都の現行Q&Aでは、設備性能を認証機関が客観的に確認できる場合でも、図面には設備の品番と性能値を記載する扱いが示されています。
そのため、計算書では機種A、設備表では機種Bという状態のまま申請すると、どちらの機器で認証を受けるのか確認されます。
変更後の機器が同等以上の性能だったとしても、図面上の品番は実際に採用する機種へ合わせます。性能が変わる場合はBEI_ZEへの影響も確認し、再計算が必要な変更であれば変更後の仕様を使って数値を出し直します。
不整合6 給湯器や換気設備の仕様が計算書と設備表で一致しない
給湯設備もBEI_ZEへ大きく影響する項目です。
たとえば計算では高効率なエコキュートを入力しているのに、設備表には別の後継機種が記載されている、給湯方式を変更したのに計算書が旧仕様のままといった不一致があります。
換気設備では、計算時に入力した比消費電力や換気方式と、設備表に記載された機種が一致しているかを見ます。
特に給湯器は設計確認後に廃番や納期の都合で後継機種へ変更されることがあります。型番だけが変わり計算条件が変わらないケースもありますが、効率や給湯方式が変わればBEI_ZEを再計算する場合があります。
図面上の機種名だけを書き換えるのではなく、省エネ計算で使った入力条件まで変更されるかを確認してから設備表へ反映します。
不整合7 照明計画に人感センサー付きLEDが反映されていない
東京ゼロエミ住宅では、照明設備にも認証要件があります。
提出図書ではLED照明を採用していることに加え、所定の場所のうち1か所以上に人感センサー付きLEDが設置されることを確認できる状態にします。
省エネ計算上のBEI_ZEが基準を満たしていても、照明図や設備表からこの条件を確認できなければ、図面の追記を求められることがあります。
また、工事完了検査では照明器具そのものが設置されている状態で検査を受けます。引掛シーリングだけを施工し、照明器具は入居後に取り付ける計画では認証要件を満たせません。
設計段階では照明設備図に人感センサー付き器具の位置・仕様を記載し、工事段階では設計確認図書どおりに施工されているかまで確認します。
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7つの不整合は「計算担当」と「作図担当」が分かれている案件で起こりやすい
東京ゼロエミ住宅の設計では、意匠設計、省エネ計算、設備設計を別の担当者が行う案件も多くあります。
分業そのものに問題があるわけではありませんが、計算後の仕様変更が計算担当者へ伝わらないと、計算書と設計図に差が生まれます。
たとえば意匠担当者が窓を変更し、設備担当者が給湯器を変更しても、省エネ計算担当者が変更を把握していなければ、UA値・BEI_ZEは変更前の条件のままです。
反対に、省エネ計算で性能を満たすため断熱材やサッシを変更しても、その変更が矩計図や建具表へ反映されていなければ、図面側が古い仕様になります。
申請直前には、計算書を単独でチェックするのではなく、矩計図、仕上表、建具表、設備表と並べて見る方法が有効です。
「UA値・BEI_ZEが基準内だから完了」ではなく、その数値を作った仕様がすべて設計図に記載されているかまで確認します。
図面へ記載がなくてもカタログを添付すればよいとは限らない
性能資料のカタログを添付しているから、図面側には詳しい仕様を書かなくてもよいと考えるケースもあります。
東京都の現行Q&Aでは、開口部や断熱材について図面に仕様・性能値を記載し、設備についても品番・性能値を記載する方法が示されています。必要に応じてカタログの添付を求められることがあります。
つまり、カタログは図面記載の代わりとして大量に添付する資料ではなく、図面に記載された製品性能を確認するための資料として使う方が分かりやすくなります。
たとえば建具表に「AW-1：○○社○○シリーズ、U値1.31」と記載し、必要となる性能資料を添付すれば、計算書・建具表・カタログを順番に照合できます。
設備も同様です。設備表に品番を書かずカタログだけを提出すると、どの製品を採用するのか図面上で追いにくくなります。
申請図書は、審査担当者が各資料を行き来しなくても設計仕様を追える状態にしておくと、質疑を減らしやすくなります。
設計確認で直した図面は施工図・完了検査まで同じ仕様を引き継ぐ
設計確認を通すために図面を修正しても、工事段階で別の仕様へ変更されれば、完了検査で再び不整合が発生します。
東京ゼロエミ住宅の工事完了検査は、原則として認証機関による現地検査です。現地で確認できない断熱材などの隠ぺい部分については、施工状況報告書や工事記録写真などを使って確認されます。
そのため、設計確認で外壁断熱100mmとして認証を受けたのに、施工時に90mmへ変更してしまえば、設計確認図書と施工内容が一致しません。
サッシ、給湯器、エアコンについても、納期や在庫の都合で機種を変更する場合があります。変更自体が認められないわけではありませんが、認証要件への影響を確認し、設計変更確認審査が必要な変更なのか、完了検査時の変更図書で扱うのかを施工前に確認します。
関連記事：東京ゼロエミ住宅の水準A・B・Cの違い
設計確認前は「計算書→矩計図→建具表→設備表」の順に照合する
東京ゼロエミ住宅で図面の質疑を減らすには、提出直前に計算書と設計図書を横断して確認する方法があります。
まず外皮計算書から、外壁、屋根・天井、床・基礎、開口部の入力条件を見ます。次に矩計図・仕上表で断熱材の種類と厚さ、建具表で窓・ドアの仕様と性能値を照合します。
BEI_ZEについては、計算に使用した暖冷房、換気、給湯、照明の条件を設備表と比較します。最後に平面図・立面図を見て、窓番号や寸法、設備の設置位置が各表と一致しているかを確認します。
この順番で見ていくと、「計算値そのものの間違い」と「図面への反映漏れ」を分けて修正できます。
設計確認で質疑を受けてから一枚ずつ直すより、申請前に計算条件から図面へたどった方が、関連する修正箇所もまとめて確認できます。
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